オール電化の電気代はいくら?平均額と今すぐできる節約方法を解説

オール電化の住宅は、給湯や調理、冷暖房まですべてのエネルギーを電気でまかなうため、毎月の電気代が家計に占める割合が大きく感じられがちです。

実際にオール電化世帯の平均電気代は世帯人数によって1万円台から2万円近くまで幅があり、ガス併用住宅との比較でも意見が分かれます。

本記事では、オール電化の電気代の平均額や高くなる理由、地域ごとの事情、料金プランの選び方、そして今すぐできる節約術までを整理して解説します。

あわせて2026年度の値上げ動向や、太陽光発電・蓄電池を組み合わせた根本的な対策についても紹介しますので、自宅の電気代を見直す参考にしてください。

千葉・東京・埼玉・神奈川・茨城で暮らす方に向けて、地域特有の事情や利用できる料金プランについても触れていきます。

オール電化の電気代の平均額はいくらか

オール電化住宅の電気代は、世帯人数や地域、契約している料金プランによって大きく変わります。

まずは世帯人数別の平均額と、ガスを併用する一般的な住宅との比較を見ていきましょう。

目安となる金額を把握しておくことで、自宅の電気代が平均より高いのか低いのかを客観的に判断しやすくなります。

地域や電力会社によって単価は異なるため、以下の数値はあくまで全国的な傾向を示す参考値として捉えてください。

複数の調査を照らし合わせても近い水準の数値が出ていることから、一定の目安としての信頼性は高いと考えられます。

自宅の検針票と見比べる際は、季節による変動幅も考慮したうえで、年間を通した平均額として捉えることをおすすめします。

世帯人数別に見るオール電化の平均電気代

関西電力が公表したデータをもとにした複数の試算によると、オール電化住宅の平均電気代は1人暮らしで月約1万776円程度とされています。

世帯人数が増えるほど電気代も上がる傾向にあり、2人世帯では月約1万3,406円、3人世帯では月約1万4,835円が目安とされます。

4人世帯になると月約1万6,533円、5人世帯では月約1万8,096円程度まで上がるとする試算もあり、年間では20万円を超えるケースも珍しくありません。

ただしこれらはあくまで一つの目安であり、住宅の断熱性能や設備の種類、居住する地域の気候によって実際の金額は上下する点には注意が必要です。

契約アンペア数で見ると、1人世帯は40A、4人世帯は50A、5人世帯は60A程度が一つの目安とされ、世帯人数が増えるほど契約容量も大きくなる傾向があります。

月間の使用電力量も1人世帯で350kWh前後、4人世帯で680kWh前後が目安とされており、使用量の増加がそのまま電気代の増加につながっていることがわかります。

毎月の検針票やアプリで自宅の使用量を確認し、平均値と大きく乖離していないかをチェックする習慣をつけておくと、異変にも早く気づけます。

ガス併用住宅とオール電化の電気代比較

オール電化住宅と、電気とガスを併用する一般的な住宅とを比べる際は、電気代単体ではなく光熱費全体で見ることが大切です。

1人暮らしの場合、電気代だけを比べるとオール電化の方が高くなる傾向が見られ、ある試算では一般住宅の電気代が月約7,337円に対しオール電化は約9,013円という結果も出ています。

一方で2人以上の世帯になると状況が変わり、ガス代を含めた光熱費合計とオール電化の電気代を比べると、オール電化の方が月2,000円から3,000円ほど安くなる傾向があるとされています。

これは基本料金がガスと電気の二重にかからないことや、オール電化向けの割安な夜間電力を活用しやすいことが背景にあると考えられます。

世帯人数が少ないうちは割高に感じても、家族が増えるにつれてオール電化のメリットが相対的に大きくなりやすい、という傾向は複数の試算で共通しています。

ガス併用住宅では電気料金とガス料金それぞれに基本料金がかかりますが、オール電化住宅は電気の基本料金のみで済むため、固定費の面でも有利に働きやすいといえます。

単身世帯や2人世帯でオール電化を検討している場合は、電気代だけでなくガス併用時の光熱費合計とも比較したうえで判断することをおすすめします。

新築やリフォームのタイミングでオール電化を検討する場合は、住宅の断熱性能や家族構成の将来的な変化も踏まえて総合的に判断するとよいでしょう。

平均額はあくまで参考値であり、実際の使用状況によって前後するため、複数月分の電気代を確認したうえで判断することをおすすめします。

オール電化の電気代が高くなる主な理由

オール電化の電気代が高いと感じる背景には、料金プランの仕組みや設備の性能、季節による使用量の変動など、いくつかの要因が重なっています。

ここでは代表的な3つの理由を確認していきます。

原因を把握しておくと、闇雲に節電するのではなく、効果の出やすいポイントから対策を打てるようになります。

多くの場合、複数の理由が同時に重なって電気代を押し上げているため、一つずつ切り分けて確認していくことが対策の第一歩になります。

電力単価が高い時間帯に使ってしまっている

オール電化向けの料金プランの多くは、深夜の電力単価を大幅に安くする代わりに、日中の単価を標準的なプランより高く設定しています。

例えば東京電力エナジーパートナーのスマートライフプランでは、夜間（午前1時〜6時）が1kWhあたり27.86円である一方、昼間（午前6時〜翌午前1時）は35.76円に設定されています。

このため在宅時間が長く日中の電気使用量が多い家庭では、同じ使用量でも電気代が割高になりやすくなります。

月300kWhを使用した場合のシミュレーションでは、日中の使用割合が3割の家庭で月9,068円程度、7割まで増えると1万16円程度となり、その差は約1,000円に達するとされています。

在宅時間帯が家庭ごとに異なるだけで、同じ使用量でも月1,000円前後の差が生まれる可能性があるという点は、見落とされがちなポイントです。

検針票やアプリで時間帯別の使用量が確認できる場合は、自宅がどちらの傾向に近いかを一度チェックしてみることをおすすめします。

エコキュートや電気式暖房設備が古い・大容量

オール電化普及初期の1990年代ごろに設置された電気温水器などの設備は、現在のエコキュートに比べて消費電力が大きい傾向があります。

ある試算では、当時のオール電化住宅の冬場の月間消費電力量は3,000kWhから5,000kWh程度に達していたとされます。

これに対し、現在のエコキュートを導入した場合は月1,000kWh程度まで削減できるケースがあるとされ、設備の更新による省エネ効果は小さくありません。

設置から10年以上が経過したエコキュートや電気式暖房設備を使い続けている場合、それ自体が電気代を押し上げる要因になっている可能性があります。

タンク容量が家族の人数に対して大きすぎる場合も、必要以上にお湯を沸かし続けることになり、無駄な電力消費につながりやすくなります。

古い電気式暖房設備も同様に、最新の省エネ機種に比べると消費電力が大きい傾向があり、買い替えによって年間の電気代を抑えられる可能性があります。

冬場に電気使用量が増える季節要因

オール電化の電気代は一年を通じて一定ではなく、季節によって大きく変動する点も特徴です。

4人家族を対象にした試算では、夏場（7月から9月）の3か月平均が月1万6,747円程度だったのに対し、冬場（12月から2月）は月約2万2,782円まで上昇したというデータがあります。

冬場は外気温や水温が下がるため、エコキュートで給湯するのに必要な電力量が増えるほか、暖房機器の稼働時間も長くなりがちです。

別の試算でも1月から3月の四半期が年間で最も電気代が高くなるという結果が出ており、冬季の負担増は複数のデータで共通して見られる傾向といえます。

地域差も大きく、北海道では4人世帯の月平均電気代が2万4,255円に達する一方、九州では1万4,782円程度にとどまるとの試算もあり、寒冷地ほど負担が重くなりやすいことがうかがえます。

首都圏は豪雪地帯ほどの寒さではないものの、冬季に電気代が上がる傾向自体は共通しているため、事前の備えが役立ちます。

冬に向けてエコキュートの沸き上げ設定を見直したり、暖房器具のフィルター清掃を行ったりしておくと、余計な電力消費を防ぎやすくなります。

毎年11月から12月頃にかけて電気代の上昇を実感し始める家庭が多いため、この時期を目安に節約対策を始めるのも一つの方法です。

千葉・東京・埼玉・神奈川・茨城のオール電化の電気代事情

リコアスが施工を行う千葉・東京・埼玉・神奈川・茨城の1都4県は、いずれも東京電力パワーグリッドの送配電エリアに含まれています。

気候や利用できる料金プランの傾向を押さえておくと、地域に合った電気代対策を考えやすくなります。

同じ東京電力エリア内でも内陸部と沿岸部で気温差があるなど、細かな地域差はあるものの、電力インフラや利用できるプランの選択肢はおおむね共通しています。

特に埼玉県や茨城県の内陸部は夏の猛暑日が多くなりやすく、冷房による電力使用量が夏場の電気代を押し上げる要因になりやすいとされています。

首都圏(東京電力エリア)の気候と電気代の特徴

首都圏エリアは北海道や東北、北陸といった豪雪・寒冷地域と比べると冬の寒さが比較的穏やかで、暖房にかかる電力負荷はやや小さいとされています。

一方で夏場は高温多湿になりやすく、冷房や除湿にかかる電力使用量が増えるため、年間を通じて電気代が大きく落ち着くわけではありません。

また電気料金には燃料価格の変動を反映する燃料費調整額が加算されており、東京電力エナジーパートナーの発表によれば関東エリアの調整額は2026年6月分でいったん値下がりしたものの、7月以降は上昇傾向が強まっているとされます。

気候要因に加えてこうした燃料費の動向も、首都圏のオール電化世帯の電気代を左右する要素になっています。

北陸や東北の平均電気代が1万5,000円台後半に達するとの試算がある一方、沖縄や九州では1万円台前半にとどまるとされ、地域による差はかなり大きいことがわかります。

首都圏はその中間に位置する傾向があり、極端な高負担ではないものの、油断せずに対策をしておきたいエリアといえます。

梅雨時期の除湿や夏の冷房、冬の給湯・暖房と、季節を通じて電力需要の波があることを踏まえて、年間トータルで電気代対策を考えることが重要です。

千葉・東京・埼玉・神奈川・茨城で使えるオール電化向け料金プラン

千葉・東京・埼玉・神奈川・茨城のいずれのエリアでも、東京電力エナジーパートナーのオール電化向けプランに加え、多数の新電力会社がオール電化世帯向けのプランを提供しています。

新電力各社のプランは、夜間の単価をさらに下げたものや、基本料金を抑えたものなど特徴が異なるため、契約内容を比較する価値があります。

ただし新電力の中には、燃料価格の高騰時に市場連動型の料金が急上昇するプランも存在するため、単価の安さだけでなく料金体系の仕組みも確認しておくことが大切です。

関連ページ：太陽光発電・蓄電池の補助金一覧｜国・自治体の制度と申請のポイントを解説

太陽光発電や蓄電池の導入にあたっては、各都県が独自の補助金制度を設けている場合もあるため、あわせて確認しておくと導入コストを抑えやすくなります。

複数の電力会社を比較する際は、単価だけでなく解約金の有無や契約期間の縛りも確認し、後から乗り換えにくくならないようにしておくと安心です。

引っ越しやリフォームでオール電化住宅に住み替える際は、事前にエリア内で利用できるプランを調べておくと、契約後の手続きがスムーズになります。

オール電化の電気代を左右する料金プランの選び方

オール電化向けの料金プランは大きく分けて、夜間の電気が安くなる深夜型と、昼間の電気が安くなる昼間型があります。

どちらが向いているかは家族構成や電気の使い方によって異なるため、それぞれの特徴を理解したうえで選ぶことが重要です。

プランを選ぶ際は、家族が1日のうちどの時間帯に電気を多く使っているかを一度洗い出してみると、判断の材料になります。

料金プランは一度契約すれば終わりではなく、ライフスタイルの変化に合わせて定期的に見直すことで、無駄な支払いを防ぎやすくなります。

夜間の電気が安い深夜型プランの特徴

深夜型のプランは、エコキュートなどの夜間蓄熱式機器の使用を前提として、深夜帯の電力単価を大幅に下げる代わりに日中の単価を高めに設定しています。

先述の東京電力のスマートライフプランのように、深夜1時から6時の単価を割安にする仕組みが代表例で、給湯や洗濯、食洗機などをできるだけ深夜帯にまとめられる家庭ほど恩恵を受けやすくなります。

逆に在宅ワークなどで日中の在宅時間が長く、日中の電気使用量が多い家庭にとっては、深夜型プランはかえって割高になりやすい点に注意が必要です。

高齢者と同居している家庭や、日中も冷暖房を使う時間が長い家庭では、深夜型よりも他の料金プランの方が総合的に安くなる場合もあります。

深夜型プランを最大限に活用するには、食洗機や洗濯乾燥機の予約タイマー機能を使い、意識せずとも深夜帯に稼働する仕組みを作っておくと効果的です。

昼間の電気が安い昼間型プランの特徴

近年は、太陽光発電や蓄電池を組み合わせて日中に電気使用を移行できる家庭向けに、昼間の単価を安く設定するプランも登場しています。

例えば九州電力のおひさま昼トクプランでは、昼間時間帯の単価を1kWhあたり12円台から13円台とし、夜間よりも割安に設定する仕組みが採用されています。

このようなプランは太陽光発電の自家消費と組み合わせることで威力を発揮するため、太陽光発電や蓄電池の導入を検討している家庭は、電力会社が同様のプランを用意していないか確認してみる価値があります。

首都圏エリアでも新電力各社を中心に、太陽光発電や蓄電池を持つ家庭向けの料金プランが登場する動きがあり、今後の選択肢の広がりが期待されます。

プラン選びに迷う場合は、電力会社の窓口やシミュレーションツールを使い、自宅の使用実績に近い条件で比較してみるとよいでしょう。

太陽光発電の導入を予定している場合は、設置前の時点から昼間型プランへの切り替えを見据えて情報収集を始めておくと、導入後の移行がスムーズです。

2026年度の電気代値上げとオール電化への影響

電気の使用量を電気だけでまかなうオール電化住宅は、電気料金そのものの値上げの影響をガス併用住宅よりも受けやすい構造にあります。

2026年度はいくつかの値上げ要因が重なっており、オール電化世帯は特に注意が必要な状況といえます。

過去を振り返ると、電気代は2016年9月ごろには月6,076円程度だった時期もありましたが、2022年8月には燃料価格の高騰で月9,118円程度まで急騰したとされています。

その後は政府の負担軽減策もあり、2023年2月には月7,306円程度まで落ち着いた時期もありましたが、支援策が縮小・終了すれば再び負担が増える構図は変わりません。

このように電気代は燃料価格や政策の影響を受けて変動しやすく、オール電化世帯ほどその波の大きさを実感しやすい構造にあるといえます。

再エネ賦課金は2026年度に4.18円まで上昇

再生可能エネルギーの普及費用を電気料金に上乗せする再エネ賦課金は、2026年度（2026年5月分から2027年4月分）に1kWhあたり4.18円まで引き上げられたとされています。

前年度の3.98円から0.20円の上昇となり、複数の報道でこの水準が一致して伝えられています。

オール電化住宅は使用電力量そのものが多いため、単価がわずかに上がるだけでも年間の負担額への影響が相対的に大きくなりやすい点には留意しておきたいところです。

再エネ賦課金は毎年度見直される仕組みであるため、今後も一定の水準で推移していくと見られ、家計への影響を織り込んでおくことが望ましいといえます。

なお再エネ賦課金の正確な単価は年度ごとに公的機関が発表する内容が最新情報となるため、契約中の電力会社からのお知らせもあわせて確認しておくと安心です。

今後も電気代の上昇が見込まれる背景

再エネ賦課金に加えて、燃料価格の変動を反映する燃料費調整額も2026年7月以降に上昇傾向を強めているとされ、電気代を押し上げる要因になっています。

さらに2026年10月検針分では大手電力10社すべてが値上げに踏み切ったと報じられており、東京電力エナジーパートナーでは月260kWh使用の世帯で月432円程度の値上げになったとする情報もあります。

政府による電気・ガス料金の負担軽減策も、2026年9月使用分（10月検針分）が支援の最終月とされ、11月分以降の継続は2026年9月時点で正式には決まっていません。

加えて送配電会社各社が2026年11月から託送料金の改定を予定しているとの情報もあり、今後さらに電気代が上昇する可能性がある点は念頭に置いておく必要があります。

再エネ賦課金の上昇、燃料費調整額の高止まり、政府支援の縮小、託送料金の改定という4つの要因が重なることで、当面は電気代が上がりやすい環境が続くと考えられます。

こうした状況だからこそ、使用量そのものを抑える工夫や、電気の自給率を高める設備投資の重要性が増しているといえるでしょう。

値上げのたびに一喜一憂するのではなく、中長期的な視点で電気代対策を考えていく姿勢が、オール電化世帯にはより一層求められています。

最新の値上げ情報は電力会社や資源エネルギー庁などの公的な発表で随時更新されるため、契約前後を問わず定期的に確認しておくと安心です。

オール電化の電気代を今すぐ抑える節約術

料金プランや設備を大きく変えなくても、日々の使い方を見直すだけで電気代を抑えられる余地があります。

ここではすぐに実践しやすい節約術を紹介します。

大がかりな工事や契約変更をせずに始められるものばかりなので、できるところから取り入れてみてください。

小さな積み重ねでも1年間続ければ、まとまった金額の節約につながる可能性があります。

エコキュートやIHクッキングヒーターの使い方の工夫

エコキュートは自動沸き増し機能をオフにし、必要な分だけ夜間にまとめて沸き上げる設定にすることで、無駄な湯沸かしを減らせます。

多くの機種には省エネモードや、長期不在時に使える休止モードも備わっているため、生活スタイルに合わせて活用すると効果的です。

IHクッキングヒーターは、鍋底をヒーター面にしっかり密着させることで熱効率が高まり、無駄な加熱時間を減らすことにつながります。

食器洗い乾燥機や洗濯乾燥機などの家電も、タイマー機能を使って電力単価の安い深夜帯にまとめて稼働させると、日々の電気代を抑えやすくなります。

家族の在室スペースをできるだけ集約し、冷暖房を使う部屋を絞ることも、地道ながら効果のある節約につながります。

冷暖房の設定温度を1度緩めるだけでも、消費電力量の削減につながるとされており、無理のない範囲で中・弱設定を心がけるとよいでしょう。

カーテンやすだれを活用して日射を調整したり、フィルターをこまめに掃除したりすることも、冷暖房効率を高める手軽な工夫になります。

電力会社・料金プランの見直し

現在契約している料金プランが、実際の生活スタイルに合っているかを見直すことも重要な節約策の一つです。

深夜の電気使用が少ない家庭が深夜型プランを契約し続けていると、割高な日中の単価ばかりを支払うことになりかねません。

東京電力エナジーパートナーだけでなく、新電力各社のオール電化向けプランも含めて比較検討し、自分たちの使用パターンに合ったプランへ切り替えることで、年間を通じた電気代の削減が期待できます。

契約アンペア数や基本料金プランが実際の使用量に見合っているかも、あわせて確認しておくとよいでしょう。

乗り換えを検討する際は、キャンペーン特典だけで判断せず、キャンペーン終了後の通常単価まで確認したうえで比較することが大切です。

毎月の請求書やマイページで使用量の推移を確認し、前年同月と比べて大きく増減していないかをチェックする習慣も、無駄遣いへの気づきにつながります。

太陽光発電と蓄電池でオール電化の電気代を根本から下げる方法

日々の使い方の工夫やプラン見直しには限界があるため、電気代そのものを根本から下げたい場合は、太陽光発電や蓄電池の導入も選択肢になります。

ここでは太陽光発電と蓄電池を組み合わせた場合の考え方を整理します。

初期費用はかかるものの、長期的に見れば電気代の値上げリスクそのものを小さくできる点が、この方法の大きな魅力です。

特にオール電化住宅は電気の使用量そのものが多いため、太陽光発電や蓄電池による自給効果を実感しやすい住宅ともいえます。

太陽光発電の自家消費で昼間の電気購入を減らす仕組み

太陽光発電を導入すると、日中に発電した電気を自宅でそのまま使う自家消費が可能になり、電力会社から購入する電気量そのものを減らせます。

先述のとおり、オール電化住宅の料金プランは日中の単価が割高に設定されているケースが多いため、単価の高い時間帯の購入電力を減らせる自家消費は、電気代削減の効果が出やすい取り組みといえます。

関連ページ：太陽光発電サービス

九州電力の昼間型プランのように、太陽光発電を持つ家庭向けの料金プランが今後首都圏エリアでも広がれば、自家消費のメリットはさらに大きくなる可能性があります。

日中に洗濯機や食洗機、エコキュートの稼働時間を発電時間帯に合わせることでも、自家消費率を高めて電気代削減効果を大きくすることができます。

発電量は天候や季節によって変動するため、年間を通じた発電シミュレーションを事前に確認しておくと、導入後のイメージがつかみやすくなります。

蓄電池を組み合わせて夜間や悪天候時の電気代も抑える

太陽光発電だけでは、発電量の少ない夜間や雨天・曇天時の電気を安く抑えることはできません。

そこで蓄電池を組み合わせ、日中の余剰電力を蓄えて夜間に使うことで、昼間の高い電気料金と夜間の安い電力の差を活用でき、4人家族で月約3,990円の電気代削減が見込めるという試算もあります。

停電時にも蓄えた電気を使えるため、オール電化住宅にとっては経済面だけでなく防災面でもメリットがある設備といえます。

すべてのエネルギーを電気に依存するオール電化住宅にとって、停電への備えは特に重要であり、蓄電池はその不安を軽減する手段にもなります。

蓄電池には初期費用のほか、設置スペースの確保や経年劣化による寿命といった留意点もあるため、導入前にメリットと合わせて確認しておくことが大切です。

関連ページ：オール電化住宅に蓄電池は必要？メリット・デメリットと補助金・選び方を解説

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千葉・東京・埼玉・神奈川・茨城でのリコアスの導入サポート

リコアスは千葉県を拠点に、千葉・東京・埼玉・神奈川・茨城のエリアで太陽光発電と蓄電池の現地調査から施工、アフターサポートまでを一貫して対応しています。

各都県では蓄電池や太陽光発電の導入に使える補助金制度が設けられている場合があり、活用できれば初期費用の負担を抑えやすくなります。

電気自動車を所有している場合は、V2H機器を組み合わせて車の電池を家庭用の蓄電池のように活用する方法もあわせて検討する価値があります。

太陽光発電、蓄電池、V2Hを組み合わせることで、日中の自家消費、夜間の蓄電池活用、そして車載バッテリーの活用という三段構えの電気代対策が可能になります。

関連ページ：日産車でV2Hを使う完全ガイド！リーフ・アリア・サクラの対応状況・停電日数・費用・補助金を徹底解説

地域ごとの制度や気候特性を踏まえた提案を受けられる点は、地域密着で施工を行う業者ならではの強みといえるでしょう。

オール電化の電気代に不安がある場合は、現状の使用量や料金プランを踏まえたうえで、太陽光発電や蓄電池の導入効果を具体的にシミュレーションしてもらうことをおすすめします。

見積もりや相談は無料で受けられる場合が多いため、まずは現状の電気代を伝えたうえで、どの程度の削減効果が見込めるか確認してみるとよいでしょう。

まとめ

オール電化の電気代は世帯人数や季節、料金プランによって変動し、日中の使用が多い家庭ほど割高になりやすい傾向があります。

まずは自宅の電気代を平均額や近隣地域の傾向と照らし合わせ、料金プランの見直しやエコキュートの使い方の工夫から始めてみましょう。

それでも不安が残る場合は、太陽光発電や蓄電池の導入によって根本的に電気代を下げる方法も選択肢に入れて検討してみてください。

2026年度は再エネ賦課金の上昇や燃料費調整額の動向など値上げ要因が重なっているため、プランの見直しに加えて太陽光発電や蓄電池の活用も含め、早めの対策を検討してみてはいかがでしょうか。